芸術監督の部屋:公立文化施設物語

1-15 アウトリーチから社会包摂へ(社会包摂型文化芸術機関とその拠点のかたち)

1990年代後半から文化・芸術分野においてもアウトリーチという言葉が頻繁に聞かれるようになった。アウトリーチは「手を伸ばす」あるいは「手を差し伸べる」という意味で、もともと、社会福祉分野で使われ始めた言葉である。デジタル大辞泉には、「援助が必要であるにもかかわらず、自発的に申し出をしない人々に対して、公共機関などが積極的に働きかけて支援の実現を目指すこと」と「劇場や美術館などが館外で行う芸術活動」の二つの定義が掲載されている。

アウトリーチを積極的に推し進めようとしている政府関連機関は一般財団法人地域創造(1994年設立)である。地域創造は、文化芸術を通して地域と創造とをどのように結び付けてゆくかに重点を置く活動を行っており、公共ホール音楽活性化事業、公共ホール現代ダンス活性化事業などを通して各地のアウトリーチ活動を支援している。2000年には、アウトリーチ活動に関する調査研究1を公表し、さらにその10年後の2010年には、活動実績を踏まえて新たなアウトリーチに関する調査研究報告2を行った。アウトリーチに関する報告書として現在一番包括的であり、しかも今後の考え方に重要な提案を行っている2010年の報告書を引用させていただきながら、アウトリーチの在り方について考察を加えたい。

アウトリーチは、デジタル大辞泉の定義でもわかるように、劇場や美術館などの施設が、その外に出て活動するという意味合いが強く込められている。しかし、近年では、もう少し枠組みを広げる意味合いで、施設内での活動を含めて、教育普及(エデュケーション)プログラム、コミュニティ・プログラムなどと呼ばれるようになっている。地域創造ではアウトリーチの調査の対象を「地域住民が様々な形で文化・芸術に触れ、体験する取り組みで、文化・芸術以外の政策分野においても幅広い行政効果を有すると思われるものも含まれる」としている。そして、アウトリーチプログラムは「少人数を対象にしたワークショップ形式の事業が中心となっている点で、より深い芸術的な体験を、子どもたちや高齢者など幅広い住民に提供している。」、「こうした取り組みは、普段、芸術に触れる機会の少ない、あるいは困難な地域や住民に対して、芸術を体験する機会を提供することで、文化・芸術を地域に広く普及させるとともに、地域における公立文化施設の役割を拡大させてきた。」と指摘する。

具体的に各地で多く取り組まれているのは、小中学校との連携で行われるアウトリーチプログラムである。例えば積極的でユニークな事業で定評のある長久手市文化の家でエデュケーションプログラムとして、学校へプロの演奏家が出向き、教室などの空間を使って生徒たちの目の前で即興演奏や語りかけをおこなう、「小学校デアート」、「中学校デアート」と呼ばれる事業を毎年複数回実施している。長久手市文化の家には独自の仕組みとして、地域で活動する若いプロのアーチストを創造スタッフ(非常勤)として雇用しているが、デアートは彼らの企画が中心になっている。武豊町民会館ゆめたろうプラザは、直営であるが、NPO法人NPOたけとよが運営参加しているユニークな施設である。NPOたけとよは時間をかけて学校とのネットワークを広げ、やはり音楽を中心とする学校アウトリーチを年間複数回行っている。また、地域創造の舞台芸術の魅力発信事業として、演劇部に所属する高校生と一般参加者に対して「地域活性化事業1リージョナルシアター」を館内の練習室を使って行い、中学生に対しては、学校の先生を対象とした現職教育研修レッスン「演劇表現」を行ったのち生徒へのアウトリーチを実施している。武豊では管内のギャラリーを利用して、お絵かきワークショップ、ロボット製作教室、モデルロケット製作教室&打ち上げ大会なども実施されている。これらもアウトリーチ型のワークショップといえるであろう。このように各地で様々なアウトリーチ活動が展開されるようになり、公立文化施設と地域の学校との連携は進んできている。

福祉やまちづくりとの連携も各地で見られる。衛紀生館長のもと、社会包摂プログラムを充実させる可児市文化創造センターでは、毎年多数のプログラムによる「alaまち元気プロジェクト」が行われている。そのホームページ3には「お年寄り、子ども、外国籍の方、障害を持った方、いろいろな方が住むこの可児市でアーラは文化芸術の持つ力で市民の皆さんに元気と明日の希望を届けます」と書かれ、2019年度には「ココロとカラダの健康ひろば」、2018年度には、障がい、国籍、年代、性別などの垣根を超える「みんなのディスコ」、 ひとり親家庭を孤立させないための「親子で楽しむワークショップ」など、多彩なワークショップ・プログラムが用意されている。

アウトリーチ活動、あるいはワークショップは、舞台芸術の公演を企画するよりは、少ない予算で行うことができるため、安易に計画されることも多くなっているようだ。地域創造は報告書4の中で警鐘を鳴らしている。「『アーティストを派遣する』という手法のみが先行」する、「実際にアウトリーチが行われる教育や福祉の現場で効果があるのかどうか、あるいは、どのような成果が生まれているのかについて、検証されることが少ない」、あるいは、「教育や福祉といった文化とは異なる政策分野とビジョンを共有することがないまま、文化施設や芸術団体など、文化・芸術を届ける側のみの企画、取り組みとして実施される傾向が強かった。」などの指摘である。

公立文化施設がアウトリーチ活動を行おうとしたとき、まず最初にぶつかる障壁は、様々な社会の縦割りシステムと相互理解の欠如である。学校、福祉施設、医療施設など芸術文化側からのアプローチをしたい社会の仕組みは、それぞれ独自の体系を持ち堅固にできている。また、それぞれの活動業務はすでに手いっぱいになっていることが多い。例えば小中学校の先生は授業やその準備、様々な事務作業、そして部活などで余裕がなく、また、通常のカリキュラム以外に自由にできる授業時間も少ない。確かに、優れたスキルを持つアーチストのアウトリーチをやってみると、子どもの表情が変わり、新しい個性の側面を見せるなど、先生方も「目から鱗」になるのだが、それはやってみて初めて実感するものであり、実施する前の説明、依頼は非常に難しい。武豊や長久手の事例は筆者もずっと注目してきたが、事業を最初に始めるときには大変苦労をしながら連携を構築している。こうした連携は、文化施設側が対象となるところへ出向くという体当たり作戦もあるが、教育委員会や行政の積極的な支援があるとスムーズに事が運ぶことが多い。そして、地域創造の報告書5に書かれているように、「アウトリーチを行った学校現場では、児童・生徒だけでなく、教員からもその効果は 高く評価されており、継続の意向も高い。」「高齢者施設や障害者施設でのアウトリーチでは、入居者や通所者の普段の生活に効果が表れるだけでなく、高齢者や障害者を取り巻く人々や社会との関係に変化をもたらしている。」「社会や経済の変化によって衰退した地域におけるコミュニティの活性化、地域に対 する愛着や誇りの回復など、文化・芸術が地域再生に結びついた事例もある。」と良い方向へ動き出すことが多いのである。

実はここに今話題の公立文化施設の「社会包摂」への道がある。

報告書6では「アウトリーチは、教育、福祉、まちづくりなど、文化以外の政策領域にも有効であることを理解し、行政施策全体の中に位置づけていく必要がある。」と指摘し、
 2001年度の調査7では、①地域派遣型事業、②体験・創作型ワークショップ事業、③子ども、 青少年、親子向け普及事業、④解説付き芸術鑑賞事業、⑤教育普及を主目的とした展覧会事業、 ⑥実技指導、専門人材育成事業、⑦教養型セミナー・講座事業、⑧施設体験型事業などが「アウトリーチ活動」と分類していたのに対して、 2011年度の報告書では、「概念を整理するため便宜的にアウトリーチの位置づけや 内容を4つのアプローチとして類型化し、これからのアウトリーチの考え方を整理することとした。」とアウトリーチ活動の類型化を「A 劇場・ホール内での鑑賞・体験サポート(高齢者、障碍者、子どもなど)、B 派遣型アウトリーチ(単発、集中型)、C 派遣型アウトリーチ(継続・長期型)、D 連携・協働型アウトリーチ(文化以外の政策分野と連携して企画・実施)」と新たに組み直している。よりすっきりした枠組みとなっている。

そもそも、なぜアウトリーチをやる必要があるのだろうか。まずは、文化芸術へのアクセスの偏り解消への芸術家やアートマネージャーの想いである。芸術文化へのアクセスは、その人の教育経験や幼児期の芸術文化へのアクセス経験と関連が強いとされている。確かに、筆者の周りの演劇好き、音楽好きには、幼少期に周りに楽器を楽しむ人がいたとか、親や祖父母に劇場に連れて行かされたという経験の持ち主が多い。筆者自身の体験にしても、芸能に興味を持ったのは、祖父がアマチュアマジシャンをしていたことや、小さいときに祖母に連れられて文楽を見たことなどが影響している。小さな時からの体験が、どれだけ大人になってからの文化芸術へのアクセスを増やすかは、アーチスト自身がもっとも強く意識している。しかし、こうした経験を経ることがない人も多い。何かの芸術に出会わせてあげたい、子どもへの文化芸術の楽しさ、喜びを伝えたいと駆り立てるのであろう。

劇場や美術館に物理的に足を運ぶことができない障害のある方へどうやってアートを届けることができるか、逆に障害がありながらも優れたアートを作り出している人をどのように社会に紹介することができるかということを考えている芸術家やアートマネージャーもアウトリーチに期待を寄せている。

文化施設の管理者には、アウトリーチを通して、芸術文化に親しんでもらうことで、将来の劇場や美術館の観客や利用者を増やしたいという思いがある。将来の文化芸術の創造者を育てることもアウトリーチの大きな目的である。スポーツの分野では、子どものころからのスポーツ教育が優れたアスリートを生み出すには重要であることは皆がよく承知している。芸術文化でも同じである。演劇、舞踊、音楽など、小さいときから優れた才能を見出し、育てる環境をつくることは豊かな社会を作るうえでとても大事なことである。子供が自分では気づかなかった才能をアウトリーチなどの活動をとおしてひきだしてあげることも大事である。

アウトリーチに対するこれらの期待は文化芸術活動を将来どのように豊かにしてゆくことができるかというまなざしである。しかし、文化芸術には、もっと大きな社会的な役割があることに期待が寄せられるようになっている。それは、文化芸術が社会にどのように貢献できるかという視点である。文化芸術には、個性の表出によって他者との違いを鮮明にしながら、表現力やコミュニケーション力の向上をとおして、自己の存在価値(レゾンデートル)を獲得し、社会的関係性を豊かにするという特質がある。例えばダンスで考えてみよう。同じ音楽を聴いて体を動かしても、人それぞれに生まれ出る動きや表情は異なる。それは、その人独自の個性になる。ワークショップでは、その個性を大事にしながら、それぞれの個性を最大限に引き出すアシストをする。そして、スキンシップしながら、お互いに表出する行為や感性の違いを理解してゆく。同時に、それらの個性を大事にしながら、参加者が協力して一つの作品としてまとめる努力を行う。このような作業を行うことによって、うまい下手は関係なく、芸術をする行為そのものに、人が社会の中で、他者を理解しながら、自己の存在価値を獲得してゆく重要なスキルを獲得する力を見ようとするのである。ここにアウトリーチの社会包摂という考え方への接点がある。

社会包摂とはどんな意味なのか。社会包摂は1970年代からヨーロッパで議論をされるようになっている。移民、貧困、障害者など、社会が多様化、多層化するなかで、所得格差や福祉格差などが、問題にされ、その解決に向けて様々な政策が展開されてきた。それらの政策を支える基本的な考え方が社会包摂(ソーシャルインクルージョン)である。文化芸術についても無縁ではなく、劇場や美術館にアクセスしない、あるいはできない人々に対してどのような政策を考えるべきかが広く議論されるようになった。

日本では、2011年1月に当時の菅内閣のもと、「社会的包摂政策をすすめるための基本的な考え方」(社会的包摂戦略(仮称)策定に向けた基本方針)の検討に入り、先進的プロジェクトの実施や全国的な推進体制の構築が検討されている。しかし、残念ながら、3月の東日本大震災以後、その展開は止まってしまった。政府による社会包摂への政策展開はその後しばらく、大きな進展は見せなかったが、文化芸術部門の政策に再登場する。文化芸術振興基本法が2017年、文化芸術基本法へ改正され、「文化芸術の固有の意義と価値を尊重しつつ、観光、まちづくり、国際交流、福祉、教育、産業その他の各関連分野における施策との有機的な連携が図られるよう配慮されなければならない。」8と規定され、それに基づいて、文化芸術推進基本計画(2018年)には副題で、「文化芸術の『多様な価値』を生かして、未来をつくる」と書かれ、戦略4に「多様な価値観の形成と包摂的環境の推進による社会的価値の醸成」が明記され、文化芸術の社会包摂が明確に言及された。戦略4には「文化芸術活動に触れられる機会を、子供から高齢者まで、障害者や在留外国人などが生涯を通じて,あらゆる地域で容易に享受できる環境を整えるよう促すとともに、地域における多様な文化芸術を振興するなど、文化による多様な価値観の形成と地域の包摂的環境の推進による文化芸術の社会的価値の醸成を図る。」とうたわれている。このような社会包摂への根拠が文化政策として示されることで、各地方自治体の文化政策に社会包摂への視座が強く意識されるようになってきた。

社会包摂の戦略は、社会的排除のリスクが高い人々のところへ、その排除を緩和するために積極的に出てゆくことであり、そのためにはワークショップという手法が有効であると理解されている。ワークショップと社会包摂は切り離せない関係にあるのである。

それでは、社会包摂プログラムの実施に既存の公立文化施設はどのように向かえばいいのであろうか。貸館を基本としている公立文化施設は、そもそも積極的な事業展開は苦手である。また、福祉や教育の分野に対する知識や人的ネットワークも乏しい。芸術家も、舞台公演には精通していても、小中学生や障害者、あるいは高齢者などと直接向き合うワークショップの経験と実績のある人は多くない。なかなかおいそれとは手が出せない状態である。先ほどから述べているように、参加者が指導者と直接接するワークショップでは、参加者の精神状態は極めてセンシティブになり、うっかりすると心を痛めてしまう危険すらある。ワークショップの指導者はそうしたセンシティブな関係性を対処するスキルを身に付けている必要がある。アウトリーチプログラム、あるいは教育普及プログラムは大変効果があるが、ワークショップなどでは、参加者の深層心理まで踏み込んでゆくことも可能であり、参加者への不用意な働きかけは精神面などで、思わぬ弊害を生じさせることもあるのである。また、専門的なスキルが足りなければ、単にうわべだけの質の低い活動の可能性になってしまうこともある。つまり、社会包摂プログラムの公立文化施設への導入は大変重要なことあり、単発的で中途半端な姿勢ではなく、しっかりした理念をもつ行政のバックアップを得たうえで、専門的な人材を採用し、あるいは連携、養成し、そして、それを可能にする財政的なケアを配慮したうえで、明確な中長期の目標と達成ビジョンを作成したうえで、計画的に導入すべきであると考える。

そのためには地域創造の報告書では、アウトリーチに対する「地域における公立文化施設の役割・位置づけの明確化」を求めている。「公立文化施設が地域においてどのような役割を担うべきか、どのような意義を有するものかを明確にするためにも、アウトリーチは重要な鍵を握っている。」

アウトリーチプログラムは、公立文化施設の施設構成とその歴史、制度から見ると、新しい役割である。施設外に出て行うアウトリーチプログラムは、これまで職員が担ってきた業務に新たな業務が追加される。実際には、そのような余裕はないのが実情である。指定管理者の場合は、指定管理者にアウトリーチプログラムの実施について、行政からの指示書である業務水準書に実行が明示され、そのための予算が配慮されていないと途中からの開始は難しい。また、施設内で展開するアウトリーチプログラムとしての教育普及プログラムを計画的に導入しようとするのであれば、ホール、練習室、会議室、ギャラリーなどは時間貸しが原則であるが、ワークショップを施設内で展開しようとすると、様々な空間をほかの利用者に先駆けて押さえておく必要が生じる。これも利用者からは抵抗がある要素である。自由に借りられると思って施設予約に来たら、すでに、自主事業のワークショップで抑えられていて、借りたいときに借りられないというクレームが発生する。実際、鑑賞事業においても、優先的に自主事業として日程を押さえすぎるとそうしたクレームは頻発している。施設管理者のみならず、施設を常に利用している市民に対する明確な説明も必要になる。

また、優れたプロフェッショナルな芸術家であっても、アウトリーチやワークショップの経験が乏しく、コミュニケーションスキルの弱い人たちもいる。地域で社会包摂型のワークショップを展開するためには、地域のアーチストにそのスキルをもってもらうための研修なども必要になろう。また、学校の先生や福祉施設の職員、社会包摂に取り組んでいるNPOなどとの連携も重要になるだろう。施設管理だけに特化している公立文化施設にはこうした活動の展開には、新しい踏みだしへの確固たる決心と必要になる人員の手当てが不可欠である。特に指定管理者として公立文化施設にかかわる民間企業にとっては、新しい方針に対する行政の明確な意思表示と精神的、財政的支援、そして、新しいことへの挑戦に対する柔軟な対応を期待したい。

社会包摂へ新しく舵を切るためには、行政も指定管理者も一度従来の公立文化施設概念から離れて、新しく社会サービスの体制を考えてはどうだろうか。これまでの公立文化施設の概念に付加するのではなく、社会にどんなアクティビティが必要なのか、そのための仕組みはどう考えればいいかという発想の転換が必要になると考える。そして、その方針を定めたうえで、それでは、どのように公立文化施設を利用するのか、制度や仕組みをどのように変化させるのか、と考えてゆくべきではないだろうか。それは、施設を軸に考えるファシリティ(施設)から事業を中心とするプログラム提供機関(インスティテュート)への転換ともいえる大きな改革でもある。

  1. 一般財団法人地域創造、地域文化施設における芸術普及活動に関する調査研究「アウトリーチ活動のすすめ」、2000
  2. 一般財団法人地域創造、文化・芸術による地域政策に関する調査研究[報告書]文化・芸術が地域に活力をもたらすために、2010
  3. alaまち元気プロジェクト、https://www.kpac.or.jp/machigenki/, accessed 2020.5.5
  4. 一般財団法人地域創造、文化・芸術による地域政策に関する調査研究[報告書]文化・芸術が地域に活力をもたらすために、2010
  5. 同上
  6. 同上
  7. 一般財団法人地域創造の「アウトリーチ活動のすすめ-地域文化施設における芸術普及活動に関する 調査研究(2001年3月)
  8. 文化芸術基本法、第一章、基本理念第2条10、2017
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